12 1月
鳥インフルエンザについて 坂 達也 2008年1月12日
鳥インフルエンザについて
昨年12月27日に「アメリカの使徒的・預言的な人たちからのメッセージ」で紹介したリック・ジョイナー師の「備えなさい」というメッセージは、元々「The Judge is comingさばき主がやって来る」という題名の文章の後半だけを訳したものでした。なぜそうしたかと言いますと、前半は主にアメリカに関する内容であったからです。
それは主に昨年秋、アメリカの東南部を襲った旱魃に関するものでしたが、この災害はそれ以前に大きな被害をもたらしたカタリーナ台風（ハリケーン）と同じ地域に起りました。カタリーナ以後、人々はもっぱら水害への対策をしていたところに予想に反して逆の気象現象である「パーフェクトな美しい天気」によって旱魃が襲ったのです。そればかりではなく、アメリカはこの数年来、水害、旱害、竜巻という気象異常による天災と共に各地に地震、山火事による大きな被害が起っていることをジョイナー師は指摘し、その意味について言及したものでありました。師は、この一連の異常気象がもたらした被害はアメリカに対する主からの重要な警告を意味するものであり、アメリカに対して主は「罪に目覚めて悔い改める」ことを要求していると言われます。みことばによれば、洪水以外の雨は主からの祝福であり、旱魃こそがのろいであると師は指摘します。
今のアメリカの教会はちょうどヨナのようであると言います。「神はアメリカの教会に対して明らかになすべき仕事を指示しておられるにもかかわらず、アメリカのクリスチャンは主の言われることを行おうとせず、自分のしたいことをしている。嵐はアメリカと言う船を異教徒（未信者の意味で）が多いから襲おうとしているのではなく、その船にいる預言者の目を覚まそうとしているのである。実際に異教徒たちが、嵐の中で寝ているヨナを起してあなたの神に祈れと懇願したように、間もなくアメリカの異教徒たちが教会にもっと祈って何とかせよと言う時が来る。ヨナの話の最後でいやいや連れて来られたヨナが伝えた神のメッセージによってニネべの最も悪い異教徒たちが悔い改めたように、アメリカの教会こそが目を覚まして真の神からのメッセージを伝えるときに、それまでどうしても聞く耳のなかった未信者たちが神に立ち返るであろう。…誰もトラブルが起きると言うネガティブな預言をすることを好まない。しかし、神が警告を発しているときに霊の目と霊の耳をもってそれに呼応し準備する人だけが災害を免れることが出来るのである。」と師は述べています。
そして師は、へブル１２：５－７「そして、あなたがたに向かって子どもに対するように語られたこの勧めを忘れています。『わが子よ。主の懲らしめを軽んじてはならない。主に責められて弱り果ててはならない。 主はその愛する者を懲らしめ、受け入れるすべての子に、むちを加えられるからである。』 訓練と思って耐え忍びなさい。神はあなたがたを子として扱っておられるのです。父が懲らしめることをしない子がいるでしょうか。」を引用して、主が災害と言う形で「さばき」の警告を与えるのは、子を愛しているからであり、滅ぼそうとしているのではないことを強調しています。
さて、私たち夫婦はこのジョイナー師が「Y2Kに関して私の予測は正しかったですし、今回のこと（鳥インフルエンザに対する予測）も私は正しいのです。」（師の12月27日のメッセージの最後の方で言われた）とはっきり言い切る「警告の預言」を１００％信仰で受け取りました。そして今、家内は少なくとも三ヶ月分の食料を備蓄する買い物を始めております。
私も実は、今書いているメッセージを正月早々に載せる積りで用意し始めていたのですが、まさか新春早々からこのようなメッセージをお伝えすることに気が引けましたので１－２週間待つ考えでおりました。しかし私が危ぶんだような事態が既に起っていることをお伝えせざるを得ない状態になりましたので、もうお気付きの方も多いと思いますが下記の日本の新聞のニュースを念のためお伝えしたいと思います。
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鳥インフルエンザ、日本で６４万人死亡（の可能性）も
中国で人に感染
（1月11日21時35分配信 産経新聞）
中国で１０日、鳥インフルエンザの人から人への感染例が初めて確認されたが、このウイルスが人に移りやすく突然変異して「新型インフルエンザ」として上陸したら、どうなるのか。日本では６４万人が死亡し、経済的にも損害が約２０兆円に達すると未曾有の被害が予想されている。一部企業は極秘で対策を進めているが、欧米系企業と比べ、大半はまだ危機管理の意識が薄いようだ。（津川綾子）
鳥インフルエンザが人から人に感染し死者が出たのは、これまで東南アジアを中心に数例報じられていた。中国衛生省が１０日、南京市の男性が、鳥インフルエンザ（Ｈ５Ｎ１）に感染・死亡した息子から感染したと発表。専門家の間では鳥インフルエンザが人に感染しやすく変異した「新型」の発生が時間の問題といわれており、日本上陸も現実味を帯びてきている。
実は、日本でも最悪のケースを想定して、シミュレーションがされている。
《１人のビジネスマン（東京在住）が海外出張先で鳥インフルエンザの「新型」に感染して帰国。だが、感染に気づかず電車で会社に通勤した場合、帰国から１０日目には首都圏で２２万４０００人が感染。京阪神にも飛び火し、２万４０００人が感染する》
国立感染症研究所はこのように、人に免疫がない「新型」がまたたく間に全国へと広がると予測。厚生労働省は国内で１人の発生から２５００万人が感染して病院に行き、約２カ月で６４万人が死亡すると推計している。
外資系企業では、従業員対策として、「住友スリーエム」（東京）が社員約３０００人に１人１０枚ずつ、高機能なマスクを備蓄、ファイザー（東京）は社内マニュアルで従業員の２０％が感染して欠勤した部署は部員全員を休ませるなどの方針を定めるなど、具体的に進めているところが多い。
これに対し、日本企業は、顧客への対策を含めて、「予期せぬインフルエンザには何もしていない」（在阪の電鉄会社）、「地震などの災害マニュアルでなんとかする」（全国展開の大手スーパー）と危機意識に乏しい例が目立つ。
「大幸薬品」（大阪）が平成１９年１１月、社内マニュアルを作成、「新型」の感染者が出たら、来訪者の立ち入り場所を制限し、来客用のマスクを用意するなどを規定しているが、こうしたケースはまだ少数派といえる。
このように各企業